不動産売却でセカンドオピニオンは必要？理由と活用がおすすめの方を解説

不動産売却は、一生のうちにするかしないかの出来事なため、納得のいく結果につなげたいと多くの方が思うのではないでしょうか。
不動産の売却中に迷ったり悩んだりした際には、第三者の意見を得られるセカンドオピニオンの活用がおすすめです。
そこで、不動産売却のセカンドオピニオンとはなにか、必要な理由やおすすめの方について解説します。
山梨県甲府市で不動産売却をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

不動産売却のセカンドオピニオンとは？利用するタイミングについて

セカンドオピニオンは、医療現場で使われることが多く、診断や治療方針について主治医以外のほかの医師や病院に意見を求めることをいいます。
実は、このセカンドオピニオンは、不動産売買時でも必要なカテゴリであると考えられています。
ここでは、不動産売却におけるセカンドオピニオンとはなにか、利用するタイミングについて解説します。

不動産売却のセカンドオピニオンとは？

不動産売却のセカンドオピニオンとは、相談先（依頼先）の不動産会社からの提案や意見について、ほかの不動産会社に意見を求めることを指します。
たとえば、売却がなかなか進まないと、このままで大丈夫なのか不安になってしまいます。
そのような場合に、ほかの不動産会社へ意見を聞くのがセカンドオピニオンです。
新たな意見を聞くことによって、違う角度から売却が進まない理由が発見できたり、不安が解消できたりします。

セカンドオピニオンのタイミング

セカンドオピニオンを利用したい場合、どのタイミングで受けるのが良いのでしょうか。
基本的にタイミングは売主次第ですが、すでに不動産会社と媒介契約を締結している場合は、契約期間が満了となる直前がベストなタイミングといえるでしょう。
媒介契約後の早いタイミングでセカンドオピニオンを受けると、どの意見が正しいのか余計に混乱してしまうためです。
また、ある程度の期間が経たなければ、何が悪いのか判断することが難しいといえるでしょう。
そのため、契約期間のある媒介契約を結んでいる場合は、契約期間満了の直前にセカンドオピニオンを受けることをおすすめします。
なお、媒介契約には契約期間に定めがない「一般媒介契約」と、最長で3カ月の契約となる「専任媒介契約」「専属専任媒介契約」があります。
専任媒介契約と専属専任媒介契約は、1社のみの不動産会社としか媒介契約は結べませんが、セカンドオピニオンを受けることは問題ありません。
第三者の見解や意見を求めて、スムーズな不動産売却を心掛けましょう。

▼この記事も読まれています
不動産売却にはどんな税金がかかる？計算方法と節税に役立つ対策

不動産売却でセカンドオピニオンが必要な理由

不動産売却においてのセカンドオピニオンは、納得のいく不動産売却をおこなう際に重要な役割を果たしています。
そこで、セカンドオピニオンが不動産売却で必要な理由について改めて見ていきましょう。

専門的な知識が必要なため

不動産売却では、ただ単に売却して終わりではなく、売却方法や売り出し価格の決め方、調査、契約、法律、登記、経費などさまざまな専門知識を要します。
不動産についての知識を有していれば、ご自身で判断し進めることも可能です。
しかし、多くの方が不動産売却が初めてで、何をどうすれば良いのかわからないことも少なくありません。
そのため、売却を進めていくなかで買主がなかなか決まらないと、売り出し価格は適正なのか、このままで買主が現れるのか、など不安や疑問が生じてしまいます。
また、このような疑問が生じても担当者に言い出しにくいといったケースもあるでしょう。
そして、専門知識がなければ正しいか間違っているかの判断も付きません。
そういったときにセカンドオピニオンは必要になります。
新たに専門知識をもった第三者の意見を聞けば、納得のいく判断ができるようになるでしょう。

売れない要因がわかる

売れない要因がわかることも、セカンドオピニオンが必要な理由の1つです。
不動産を売り出しても、必ずしも順調に売却できるとは限りません。
不動産売却では、売れないリスクも考慮しておく必要があります。
不動産売却では売却活動をおこない、物件を引き渡すまでにおよそ3～6か月の期間を要します。
しかし、実際は不動産の状態や立地条件などによって、長引くケースも珍しくありません。
その際に、セカンドオピニオンを利用すれば、売れない要因を別の角度から発見できる可能性が高く、スムーズな売却が期待できます。
このように売れない要因を把握できるため、セカンドオピニオンの利用は不動産売却において有効な手段の1つだといえるでしょう。

▼この記事も読まれています
不動産売却でかかる費用とは？種類や相場を解説

不動産売却でセカンドオピニオンがおすすめの方

最後に、不動産売却においてセカンドオピニオンを利用することがおすすめの方について解説します。
セカンドオピニオンの利用がおすすめの方は、以下の方です。

• 身近に不動産の知識をもっている方がいない
• 誰に相談すべきかわからない
• 依頼している不動産会社に不満がある

上記の内容を順に説明します。

身近に不動産の知識をもっている方がいない

前述したように、不動産売却では法律や登記などさまざまな知識が必要になります。
たとえば、不動産会社から「名義変更をしないと売却できない」とか「建物を解体しないと売却できない」と言われたとします。
しかし、不動産の知識がないと、何をどのようにすれば良いのかわかりません。
そのような場合には、セカンドオピニオンの利用がおすすめです。
空き家や相続不動産に詳しい不動産会社であれば、相続手続きや遺品整理などについても解決できる可能性があります。
また、契約を締結している不動産会社で解体が必要などと言われても、別の不動産会社では別の提案をしてもらえる可能性もあります。
このように身近に不動産に関しての知識を有している方がいない場合は、セカンドオピニオンの利用はおすすめといえるでしょう。

誰に相談すべきかわからない

不動産のことで悩んでいるが、どこに相談したら良いのかわからない方もいらっしゃるでしょう。
このような場合も、セカンドオピニオンの利用はおすすめです。
たとえ不動産の知識がある方が身近にいたとしても、正しい判断なのか不安に思うケースもあります。
セカンドオピニオンを利用すれば、もっともベストな解決策が見つかる可能性があるでしょう。

依頼している不動産会社に不満がある

「仲介を依頼しているけれど、連絡しないと連絡をくれない」、「そのまま放置されている気がする」など、締結している不動産会社に不満を抱くこともあるでしょう。
そのような場合は、セカンドオピニオンがおすすめです。
前述したように、不動産会社と媒介契約を締結していても、セカンドオピニオンを利用することは可能です。
不動産会社に問題があるケースもあるため、1つの会社にとらわれず第三者の意見を聞くことも大切といえるでしょう。

▼この記事も読まれています
遠方の不動産を売却するには？方法や売却の流れ及び注意点を解説

まとめ

医療業界で多く使われるセカンドオピニオンは、実は不動産売却でも有効な手段の1つとされています。
不動産売買では、専門的な知識が必要となる場面も多いため、個人での判断が難しいケースも多々見られます。
セカンドオピニオンは媒介契約中でも利用することはできるため、納得した不動産売却をおこなうためにも、ぜひ活用を検討してみると良いでしょう。
甲府市の不動産売却なら株式会社ビルドトラストへ。
地域密着の安心感・相続相談・住み替え相談が強みで、お客様に寄り添ったご提案をさせていただきます。
ぜひ、お気軽にお問い合わせください。